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赤ちゃんに生命保険や医療保険は必要?加入するならいつからがおすすめ?

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赤ちゃんの為に、妊娠中から赤ちゃんの保険を検討しているママや、生まれてきたわが子にどの保険がベストなのかを悩んでいるママもいらっしゃるのではないでしょうか。

妊娠、出産をきっかけに、保険について勉強なさるママ、パパは多いものです。そして、赤ちゃんだけではなくママやパパにとっても、保険は長い人生を一緒に歩んでいく大切なお守りですよね。

今回は、ママに人気がある赤ちゃんの為の保険や、赤ちゃんの医療費助成制度などを解説します。

赤ちゃんにかける保険の種類とは

赤ちゃんの保険については、教育資金を計画的に貯められる学資保険や、怪我や病気に備える事が出来る医療保険が、ママに人気があるようです。

学資保険

ママが赤ちゃんの為に検討する事も多い学資保険では、概ね学資金として給付金が下りる年齢が決まっています。

満期保険金、お祝い金などとして支払われ、子供の教育資金として計画的に準備出来るところが人気の理由です。また、保険である為に途中で解約すると元本されることがデメリットですが、ママによっては、そのデメリットが簡単には解約せずに続けられるメリットになる場合もありますよね。

学資保険は、赤ちゃんが生まれる前、つまり出生前に加入できる保険会社もありますので、もし加入したい場合は、早めに資料を取り寄せた方が安心です。

保険会社や、その特約と言われるオプションによって、様々な保障を追加する事が出来ます。ただし、特約を付ければ付けるほど、本来の主旨である、学資保険部分は元本割れしていきます。

赤ちゃんの為の保障としては、医療特約といって、怪我や病気によって入院・手術をしてしまった場合に所定の給付金が受け取れるものがあります。骨折や身体障害状態などに対する保障も別途で付ける事ができるので、保障を重視する場合は貯蓄を兼ねて一つの保険で備えられるのです。

保険の契約者(父、母、祖父母など)の為の保障としては、病気などで所定の状態になった場合、または亡くなってしまった場合に、保険料は払わずに特約を含めて保険が継続した上に、満期金などが受け取れる特約もあります。

赤ちゃんに医療保険は必要?

教育資金は保険以外で準備する、といった時に医療保険を選ぶ場合もあるかと思います。

赤ちゃんが怪我をしてしまったり、病気になってしまった場合に、入院給付金や手術給付金がおりるのが医療保険です。

医療費助成制度があるから保険に加入しない、という選択をするママもいます。
しかし、たとえ医療費が助成されたとしても、赤ちゃんが成人するまでに病気や怪我をし入院や手術をした場合に、付き添うのはママをはじめとした家族になりますよね。
そんな時の備えとして、医療保険に単体で加入したり、学資保険の特約で備えるママが多い事も事実です。

乳幼児医療費助成制度とは

通常、病院へ行った際に窓口で、本来かかる診療費の一部を自分で支払いますよね。
乳幼児医療費助成制度は、子育て支援の一環として、窓口で支払うべき自己負担分を、地方自治体が助成してくれる制度です。

自治体によって制度に違いがあるので注意が必要です。
窓口での支払いが無料の自治体や、一旦自己負担し申請すれば返還される自治体、赤ちゃんがいくつまでかは無料で申請する方法になる自治体などがあります。
赤ちゃんがいくつになるまで助成されるかについては15歳までや18歳までなど、お住いの地域による部分も大きくあります。
自治体のサイトで確認しておきましょう。

赤ちゃんが入院する可能性

自分の赤ちゃんの保険を考える時に、入院する可能性が気になるママもいらっしゃるのではないでしょうか。

厚生労働省が2014年10月の指定した1日間、無作為で選んだ病院や診療所を利用した患者について調査した患者調査、というものがあります。
これによれば、その指定した日に0歳で入院した赤ちゃんは10,800人いました。これを人口10万人あたりにすると、1062人が入院したことになります。

これを見てどう思ったでしょうか?
ママによっては多いと感じる人も、少ないと感じる人もいらっしゃると思いますが、調査結果のみで、確率で考えてしまうと大切な事を見落としてしまいます。

もし赤ちゃんが入院や手術する事になった場合に、自分の家庭はどうなるか、を考えてみましょう。

医療費が助成制度によって自己負担がなかった場合であっても、食事や雑費、駐車場代にタクシー代など臨時でかかる費用は無視できない金額です。
そんな時にママやパパには、精神的に、そして経済的にも負担がかかります。

とても払えない金額の保険に加入する必要はありません。
しかし、せめて経済的な負担は軽減できるよう、無理のない金額で保険を検討してみるのも、ママやパパの大切な仕事ではないでしょうか。

あえて赤ちゃんに医療保険をかけるべきケース

赤ちゃんが万が一入院した場合も、医療費助成制度により、医療費は少額で済むかもしれませんが、家計の面で考えてみると不安な家庭もあるのではないでしょうか。

最近では、どちらかが非正規雇用である、というご夫婦も多いと思います。ママやパパが、アルバイトやパートであったり、自営業など個人事業主である場合には、赤ちゃんの入院によって、収入が激減する事もあります。

月日が流れ、赤ちゃんが幼稚園や保育園に行き始めたとします。その頃の入院となると、園への支払いは通常通り行う必要がありますよね。

そういった場合に、ご自分の家庭では、備えがありますか?

有休がある、貯蓄をしている、祖父母から支援が見込める、などの自衛策が無い場合には、ご家庭の収入面への保障として、赤ちゃんの医療保険も有効ではないでしょうか。

赤ちゃんが医療保険に入るならどんな商品を選ぶ?

赤ちゃんへの医療保障としては、学資保険に加入する際に医療保障を特約として付ける、医療保険に単体で加入する、というケースが多いかと思います。

学資保険に特約として医療保障を付ける場合のメリットは、3つあります。

  1.  加入時の保険料で学資保険満期までの医療保障が続く。
  2. 生前に加入する事ができ、生後間もない赤ちゃんに疾患があっても保障される。
  3. 契約者への保障を付加しておくと、契約者が所定の状態または死亡してしまった場合に払い込みが不要になる。その上で満期金などの学資給付金と、医療保障が継続される。

デメリットとしては、医療保障を付ける事で、学資部分の元本割れが起こります。

これについては、医療保障を付けて給付金を一度でも貰った場合には逆に100%を超えることになります。

医療保険を単体で加入する場合には、生命保険会社のものや、損保保険会社のもの、共済などがあるかと思います。

各社の保険には、特約としても幅があり、保険料もバラバラです。

赤ちゃんが0歳時の保険料だけではなく、教育資金が嵩む中高生になる頃の保険料や、骨折した場合の給付金の有無などを見てみることをオススメします。

赤ちゃんが医療保険に入るならいつから?

赤ちゃんがまだお腹の中にいる、というママもいらっしゃるかもしれません。
その場合でも加入出来る商品が、学資保険にはあります。
生前に手続きを済ませておけば、赤ちゃんが生まれて忙しい時期を避けられますよね。

赤ちゃんが生まれてすぐに手続きする場合に注意が必要なのは、赤ちゃんに先天的な病気や障害がある、加入時に既に病気や怪我がある場合です。

告知といって、赤ちゃんの健康状態をありのまま告げる必要がある医療保険がほとんどです。告知の内容によっては、その内容に関する部分には保険金がおりない不担保での保険契約になったり、加入お断りの返事が保険会社からくる場合もあります。

その為、早めに資料などを見比べ、手続きを進める事をおすすめします。

赤ちゃんに生命保険(死亡保険)は必要?パパ・ママの声

生命保険という大きな枠の中に、赤ちゃんにかける事が出来る保険商品があります。
学資保険も、医療保険も生命保険の種類の1つです。

そして、赤ちゃんを対象にしている保険には、赤ちゃんが万が一死亡してしまった場合に、保険金が支払われるものがあります。

そういった保険に加入しているママやパパも、赤ちゃんの死亡保障が欲しくて加入している訳ではありません。
多くの場合には、その解約金を学資金に充てる為に加入しているのです。

学資保険には加入は何歳まで、という年齢制限があるのですが、それを過ぎての加入になれば死亡保障が付いている終身保険や養老保険になります。

教育資金が必要な時に、減額といって保険の一部を解約すると解約金の一部が返ってくる方法を使ったり、まとまった資金が必要であれば解約して大きな金額を準備出来る為に、保険を検討するママやパパもいます。

赤ちゃんの死亡に保険金が必要で加入するのではなく、別の理由があって加入した保険に赤ちゃんの死亡保険がついていた、ということがほとんどです。

注意点として、15才未満を保険の対象として加入する場合には、死亡保険の金額が1000万円までという制限があります。赤ちゃん、子供へのモラルリスクを避ける為に、金融庁や保険会社が定めているのですが、昨今では情報の共有化が進み、他社で加入している金額と合算して判断されることもあります。

学資も医療も生命保険も、赤ちゃんのために

学資保険や医療保険など多くの種類がある生命保険の中で、加入するか未加入か、商品はどれにするかを選ぶのは、ママやパパには大変なことですよね。
しかし、保険について学ぶ事は、赤ちゃんの将来にも、ママとパパの今後の人生にも大いに役立つと思います。

保険を選ぶにあたって考えるべき事は、その医療費や公的補助だけではありません。ご自分の家庭の夫婦の働き方や、家計がどう変わるかをしっかり把握し、これから必要な保険を検討しましょう。

be-a-mother編集部: