子供が怪我しちゃった(涙)そんな時に入っておけばよかったと思う損害保険とは
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子供の為に知っておきたい保険の種類
子供の保険の種類はいろいろあって迷いますよね。
傷害保険の他に子供の保険といえば下記のようなものが挙げられます。
- 学資保険 教育資金を貯めながら、親の死亡や高度障害などの際の保障もある
- 養老保険 満期時などにまとまった金額を受け取る事ができる
- 終身保険 解約や一部解約によって、手元にお金が戻り教育資金に備える事が出来る。
上記の3タイプは、子供の怪我や病気に備える為に、医療保障を特約として付ける事も出来ます。
また、医療保障のみ単体で加入する医療保険もあります。
そして、上記のような保険では備える事が難しい補償があるのが、子供向けの傷害保険です。
傷害保険は、学資保険や医療保険などの『生命保険』ではなく、自動車保険や火災保険などと同じ種類の『損害保険』の一種です。
その為、特約も物への損害を補償するものが多く、病気よりも突発的な事故で被った損害に対する補償の方が多くなります。
しかし保険会社によっては、病気での入院、手術などに対応しているものもあります。
また、同じような補償内容でも、損害保険会社が扱っているものと、共済タイプのものがあります。共済の場合には、保険料以外にも、出資金が必要な場合がありますので注意が必要です。
突発的な事故に対する特約が充実している傷害保険
大人なら起こさないような突発的な行動も、子供は起こしてしまうもの。
そんな時、子供だけではなく誰かを巻き込んでしまったら怖いですよね。
傷害保険には、学資保険や医療保険とは違って、他人への損害賠償に備える特約があります。
個人賠償責任保険特約や、損害賠償責任保険特約などと呼ばれています。これは、もしも他人に怪我を負わせてしまった場合や、他人の物を壊した場合に、治療費や物の修理代などを補償してくれるものです。
またその外にも、他人からの預かり品を壊した財物の損害賠償への補償や、自分の持ち物など携行品をうっかり落として壊した場合の損害額の補償などを、特約で備える事ができます。
このように傷害保険は、主に突発的な事故に対する補償が充実しています。
学資保険など、子供に対する医療保険を持っている場合には無理して加入する必要はありません。しかし、医療保険にはない補償に家族全員で加入できる型もありますので、公式サイトや資料などを一度ご覧になるのもオススメです。
いつから入る事が出来るの?補償はいつまで続く?
傷害保険には、0歳から加入できるものが多数販売されています。しかし保険会社によっては、満5歳、満15歳、満20歳から、といったものもあります。
傷害保険に興味があるママが資料請求をなさる場合には、『被保険者』の『契約年齢』という表記で記載されていますので、比較サイトや保険会社のサイトで確認しましょう。
0歳から加入出来る保険であっても、更新手続きまでの期間や、更新時の取り扱いが保険会社により異なります。
- 子供の年齢が予め決まった年齢になるまで補償される
- 1年更新だが予め決まった年齢までは自動更新される
- 1年から10年など、予め決まった年数毎に更新
などがあります。
傷害保険に加入する前に注意しておきたいこと
傷害保険の検討や加入の前に、ママに確認してほしいことがあります。
まず、子供の怪我の入院、手術ではなく個人賠償責任保険の必要性を感じているママに確認してほしいのは、自動車保険や火災保険などの証券・補償内容です。
既に自動車保険や火災保険に加入している場合には、個人賠償責任保険を特約としてプラスする事も出来ます。お得に加入できるので、一度加入なさっている保険会社に連絡して確認してみる事をおすすめします。
次に、学資保険や医療保険などの生命保険と比較して傷害保険を検討しているママに知っておいて欲しい事があります。
生命保険の場合には、加入時の保険料率が更新の際にも適用される為に、保険料も決まっています。しかし、損害保険を更新する場合には、更新時の保険料率が適用される為、保険料は予測できません。加入した時よりも高くなる場合があります。
加入を検討する場合には、保険期間の短いものの方が、その時々に合った必要な補償に変更できる為に有利のような気がしますよね。
しかし、保険期間が長いと、割引が適用されたり、一定の期間変わらない保険料で確実に備えることが出来ます。
子供が何歳になるまでその補償が欲しいのかよく考えて、保険内容や期間、保険料を確認し、加入なさる場合には出来るだけ長めの保険期間をお勧めします。
また、前年に支払った保険料によってママやパパの税金が軽減される『生命保険料控除』についても確認が必要です。傷害保険の契約内容が怪我のみの補償で「損害保険」に該当する場合は、生命保険料控除は適用されません。
傷害保険と学資保険で迷っている場合には、ママやパパが加入している生命保険だけで控除枠を満たしているかどうか確認してみましょう。