妊娠から出産までにかかる費用はどれくらい？使える助成金もご紹介！

妊娠はとてもおめでたいこと、喜ばしいことではありますが、気になるのが出産までにかかる費用です。

妊娠が発覚してから出産まで、大体いくらぐらい見込んでおけば良いのか事前に調べてしっかり準備しておきましょう。

最近は自治体からの助成金や手当てでかかった費用の一部が返ってくる場合もあります。

できるだけ負担を軽くできるように、利用できる助成金についてもしっかり調べておきましょう。

妊娠から出産前までにかかる費用【お金編】

妊娠、出産にかかる費用

妊娠、出産にはどのような費用がかかるのでしょうか。かかる費用の種類を大きく分けると以下のようになります。

1. 妊婦健診費用
2. 各種検査代
3. 入院・出産費用
4. マタニティグッズ代
5. 母親学級・両親学級費用
6. マタニティ期のレッスン費用
7. ベビーグッズ代
8. 里帰り費用
9. その他

種類を見るだけでも、結構いろいろな費用がかかることが分かりますね。

次に、各費用実際にどれぐらいの金額がかかるのかを見ていきましょう。

妊婦検診費用

妊娠は病気ではないため保険がききません。

費用は病院やお母さんの体調によってばらつきがありますが、大体1回3000円～1万円ほど。厚生労働省では23週目までは4週に1回、35週目までは2週に1回、36週目以降は1週間に1回通う、合計14回の受診を目安に推奨していて、計算すると合計10万円前後かかることになります。

自宅～遠い病院にかかる場合は、このほかに交通費等も必要です。

各種検査代

定期的な健診以外に、任意の検査を受けたり、体調不良時に治療をする場合は別途費用がかかります。

調査によると、全妊婦さんの7％から10％が妊娠高血圧症候群などの病気にかかり、治療が必要になっています。

こちらの治療には健康保険が適用になりますので、症状にもよりますが費用は2,000円程度。週1回で半年通院と見て約50,000円かかる計算になります。

また胎児の先天性異常などの任意の検査を受ける場合、１つの検査につき1,000～10,000円前後かかります。

入院・出産費用

出産費は自然分娩(健康保険適用外)の場合、病院や地域によりますが約400,000円～750,000円、帝王切開の場合は健康保険が適用され、約500,000円～750,000円となります。

入院費も含めると大体30～40万円となりますが、個室を希望したり、無痛分娩を希望するとプラス10万円～20万円が必要になることもあります。

また出産前後の体調によっては入院が長引くなどして、1日につきプラス約10,000円の費用が見込まれます。

マタニティグッズ代

妊娠後期に入ってお腹が大きくなってくると、マタニティ服やマタニティ下着が必要になる場合があります。

百貨店やショッピングセンター専門コーナーやネット通販など様々な場所で購入することができ、値段も様々です。仕事をしている場合には、フォーマル服や制服など、決まった種類のマタニティウェアを購入する必要があるかもしれません。

アウターは普通服の大きめサイズや紳士服で済ます人もいますが、インナーはお腹を守るためにも専用のものをおすすめします。

以下にご紹介するは、最低限必要なアイテムの最も安いと思われる価格です。

• マタニティブラ：必要数量3～4枚、単価1,500円～、計4,500円～
• マタニティショーツ：必要数量3～4枚、単価800円～、計2,400円～
• 産褥ショーツ：必要数量3～4枚、単価1,000円～、計3,000円～
• マタニティパジャマ：必要数量1～2枚、単価2,000円～、計2,000円～
• マタニティウエア（上）：必要数量3～4枚、単価1,000円～、計3,000円～
• マタニティウエア（下）：必要数量2枚、単価1,500円～、計3,000円～
• 下記いずれか
  妊娠帯（腹帯）：必要数量2～3枚、単価800円～、計1,600円～
  妊娠帯（ガードル）：必要数量1～2枚、単価1,000円～
  妊娠帯（腹巻きタイプ）：必要数量1～2枚、単価1,000円～

その他、腰痛防止の抱きまくらやむくみ防止の靴下、妊娠線予防のクリームなどが必要になるかもしれません。

母親学級・両親学級費用

子どもが生まれる前の心構えや生まれてからの抱き方・入浴のさせ方などを教えてくれる教室です。

主に病院で行われ、無料のところが多いのですが、1回1,000～2,000円程度の低額な料金がかかることもあります。

マタニティ期のレッスン費用

妊娠中は無理な運動は身体に負担がかかるのでNGですが、お産に耐える体力や筋力をつけるため、ある程度の運動は推奨されています。

マタニティ専用に指導されているスポーツがおすすめですが、行う際は必ず主治医に相談してからにしてください。

代表的なマタニティスポーツにはスイミングやヨガ、エアロビクスやフラダンスなどがあります。

病院や自治体で開催されているものは無料のものや少額で参加できるものが多いのですが、一般のスポーツジムで開催されているものは、入会金5,000円～1万円、月会費5,000円～1万円前後が目安となります。

ベビーグッズ代

赤ちゃんが生まれてからすぐに使うベッドや布団、産着、ミルク、哺乳瓶、抱っこ紐、ベビーカーなどにかかる費用です。

全て自分でそろえるとなると、約50,000～100,000円ほどかかりますが、長い期間使うものではないので、ママ友にもらう、レンタルをする、リサイクルショップで調達するなど工夫すれば安く済ませることができます。

２人目以降はあまり必要ないかもしれません。

折角買ったのにあまり使わなかった、というものがあると勿体無いので、ママ友から事前に情報を得ておくと良いですね。

帰省費用

里帰り出産をするの場合は、帰省費用が必要です。

飛行機を使うような遠方だと、片道20,000円程度かかります。

パパママ両方が帰省費用必要な場合もあるので、約100,000円程度見込んでおくと良さそうです。

実家から病院に行くまでの交通費なども考えておきましょう。

その他

以上の金額を合計すると、１回の妊娠、出産にかかる金額は約60～80万円。

このように妊娠も出産も意外とお金がかかりますが、冒頭でも述べたとおり、現在は自治体からの助成金や手当が充実しています。

次からは利用できる助成金や手当てについて見て行きましょう。

いくらあれば安心？出産までにかかる費用と利用したい助成金

出産費用を補助するものにはどんなものがあるの？

先ほどご紹介したとおり、出産費用は高額ですがそれを補助してくれる制度があります。

きちんと調べて活用しましょう。出産費用の強い味方である公的補助制度と医療保険についてご紹介します。

妊婦定期健診受診票

各自治体で名称や回数は異なりますが、妊婦健診の費用の一部を助成してくれる制度があります。

各自治体の窓口に妊娠届を提出すると、妊婦健康診査の受診票が交付されるという形が多いです。

健診の際にその受診票を病院や医院に提出すると、妊婦健診にかかる費用を数回～14回分まで公費で補助してもらえます。

その他の助成金と違って、先に受診料を立て替える必要がないので、十分にお金がない場合でも、きちんと健診を受けられます。「補助券」と呼ばれることが多いです。

出産育児一時金

健康保険に加入している場合、子供1人につき42万円の出産費用を給付してくれる制度です。

窓口で出産費用を立て替えて、後で手続きをしてお金を受けとるパターンと、公的機関から病院に直接出産費が支払われ、窓口での支払いが発生しないパターンの２通りがあり、病院によって異なります。

どちらのパターンになるかは、出産予定の病院で確認してください。

平均的に病院の入院・出産費用は42万円ほどで済むことが多いので、この一時金を利用すれば、出産費用は実質無料ということになります。

公的機関から病院に直接支払われる場合、実際に出産費が42万円以上かかった場合は差額を病院に支払わなければなりませんが、逆に42万円以下で済んだ場合は、手続きをすると後日差額を受け取ることができます。

出産育児付加金

各健康保険組合が独自に、出産育児一時金に追加して出産費用を給付しているケースがあります。費用は組合によって異なります。

医療費控除

1年間の医療費の合計が10万円の場合、もしくは所得が200万円以下で医療費が所得の5％を超えた場合は医療費にかかったお金の一部が戻ってきます。

確定申告の際に正しい費用を申告する必要がありますので、医療費のレシートはきちんと保管し、かかった電車代などもメモをしておくといいでしょう。

もし加入している場合は医療保険からも給付金があります

妊娠中に起こる合併症等で入院となったり、出産時に帝王切開等のために手術や入院をする場合は、加入している医療保険から給付金が支払われます。

妊娠判明後に新規で医療保険に加入するのは、契約出来ないか条件つきの契約になる場合が多いので要注意です。

出産手当金・育児休業給付金

母親が出産後も会社に勤め続けている場合、健康保険から出産手当金（給与による。月給約240,000円で産前産後の休業日数に応じて最高約520,000円）や雇用保険から育児休業給付金が支給されます（給与による。月給約240,000円で子供が1歳に達するまでの休業期間に応じ最高約1350,000円）。

その他、会社や自治体で独自に出産祝い金を支給するところがあります。

会社の就業規則や自治体HPなどで確認しましょう。

出産費用が足りないときには出産費用貸付制度の利用を

医療機関によっては、出産育児一時金を窓口で立替支払いしなくてはならない場合があります。出産金額が500,000円以上になる場合もあり、支払いが難しい場合には、出産費用の8割まで貸してくれる出産費用貸付制度があります。

出産前に協会けんぽ（健康保険）、市区町村役場（国民健康保険）、または勤め先の健康保険組合に問い合わせてみてください。

妊娠、出産にかかる費用は、何もしなければ100万円近くかかってしまいますが、助成金や各種手当てを利用すれば半分以下で済むこともあります。

妊娠が発覚したら自治体や勤め先に確認し、安心して出産にのぞめるようにしたいですね。

まとめ

いかがでしたか？

妊娠発覚から出産まではかなりお金が必要なことがわかりましたが、今は助成金や手当ても充実しているので、きちんと手続きをすれば随分負担を軽くすることができそうです。

妊娠・出産にもお金がかかりますが、実は産後のほうがおむつ代やミルク代、内祝い金やお宮参りの費用等々、もっとお金がかかります。

また子どもが大きくなるにつれて教育費などもかかってきます。

そう考えると妊娠中はお金について見直す良い機会かもしれません。

出産までの費用をなるべく安く抑えるとともに、将来に向けて少しずつでも貯蓄していきましょう。